「不妊治療が保険適用になって嬉しいけど、それでも検査のたびに諭吉様が飛んでいくなぁ」
と思うのは私だけでしょうか(;’∀’)
検査でなくても１度の受診に払う金額は数千円ですが、受診回数を重ねれば重ねるほど金額も膨れ上がっていきます。
半年間に掛かった治療費はこちら☟
全額自己負担だった２０２２年３月末までよりも出費はかなり抑えられますが、
不妊治療の保険適用後にも何か利用できないものか…と探していると
ありました！
今回は、一般不妊治療や不育症等を受けた方が申請できる助成金についてお伝えします。
不妊治療保険適応後も不妊検査や一般不妊治療、不育症検査の助成金を受け取れる
不妊検査・一般不妊治療ってどんな治療が助成の対象になるの？
皆さん、『一般不妊治療』ってワードを聞いたことがありますか？
よく耳にするのは『特定不妊治療』だと思います。
特定不妊治療とは、体外受精及び顕微授精の治療を示し、
保険適応前までは、採卵を伴う治療は1回につき30万円を助成したり、
精子を精巣又は精巣上体から採取するための手術（男性不妊治療）を行った場合は30万円まで助成する取り組みが各自治体で行われていました。
※助成金額は自治体により異なりました
では、不妊検査と一般不妊治療とはどの検査や治療を示しているのでしょう？
東京都の不妊検査等助成事業の概要を基に助成対象の治療を図にしました。
この表を見て、「あれ？私、これらの検査受けたことがある」と思った方が多いのではないでしょうか。
東京都では、子供を望む夫婦が早期に検査を受け、必要に応じて適切な治療を開始することができるよう、不妊検査及び薬物療法や人工授精等の一般不妊治療にかかる費用の一部を助成します。
不妊検査等助成事業の概要 – 東京都福祉保健局
こちらも東京都の事業概要ではありますが、
早期検査を受けてタイミングを見計らい必要な治療をスムーズに始められるような取り組みを行う自治体がある、
要は不妊治療のために病院に通った夫婦に対し必ず行われる最初の検査全般に掛かったお金を返してくれるありがたい事業なのです🌟
東京都は５万円を上限に助成しているようですね。
※この例はあくまでも東京都の場合です。自治体によっては事業が無い場合や金額が異なります。
不育症検査の助成を行う自治体もある
不育症とは妊娠はするものの、2回以上流産や死産を繰り返す場合のことを言います。
対象の検査は自治体によって異なりますが、東京都福祉保健局不育症検査助成事業の概要によると、
- 子宮形態検査
- 内分泌検査
- 夫婦染色体検査
- 抗リン脂質抗体
- 血栓性素因スクリーニング（凝固因子検査）
- 絨毛染色体検査
上記６つとなります。
※こちらもあくまで東京都の助成対象となりますのでお住まいの自治体により異なります⚠
助成金交付申請方法について
お住まいの自治体が助成事業を行っているのかチェック
まずは、自分が住んでいる自治体で助成事業を行っているのか確認が必要です。
今回、私が苦労した点は“どのようなキーワードで検索すれば調べられるのか”でした。
結論からお伝えすると
「一般不妊治療（又は不育症） 助成金 ○○県市町村」
上記でヒットすると思います。
なぜ苦労したかというと、一般不妊治療というキーワードを知らなかったため
“不妊治療 助成金”と調べると真っ先に特定不妊治療の情報が出てきてしまいます。
また、一般不妊治療の助成を県の管轄ではなく市町村が独自で行っていることが多いためか
“不妊治療 助成金 ○県” でも、必要な情報に辿り着けませんでした。
なので、必ず一般不妊治療の『一般』を忘れずにしてくださいね！
自分自身が助成金を交付申請できる対象なのか確認
もし、お住まいの地域で一般不妊治療や不育症に対し助成制度を行っているとすれば、
次に確認するポイントは自分自身が交付申請できる対象なのかどうかです。
この要件が自治体によって全く異なります。
下記に例を示します。
- 検査開始時の妻の年齢が○○歳未満
- 夫婦の住民登録先
- 住民票が○年/か月以上
- 市税の滞納が無いか
- 指定された病院で治療したか
これは色々な自治体のホームページからの寄せ集めなので鵜呑みにしないでくださいね。
ご自身が住む自治体を必ず確認しましょう。
また、助成回数や申請期日も自治体により全く異なるので必ず確認しましょう！
交付申請に必要な書類
自分自身が交付申請できるとなれば、次の確認は必要書類です。
必要書類も自治体によって異なりますが例を挙げます。
- 不妊治療費助成申請書 ※１
- 不妊治療実施証明書 ※２
- 医療機関発行の領収書（原本）
- 住民票の写し（原本）
- 戸籍謄本（原本）
- 振込を希望する通帳等のコピー
- 本人確認書類
これら書類を集めるだけでも時間がかかりますね…。
※１、※２も自治体によって名称が異なります。
※１の申請書を自分で記入するのですが、注意点です。
実は、申請書には申請金額と自治体により検査を開始した日付を記入するため確定した金額が必要になります。
では、金額を知るのはどうするのか？
そのためには、※２不妊治療実施証明書が必要になります。
この実施証明書は受診している医療機関が記載してくれます。
私の場合は、実施証明書が出来上がるまで１０日程かかりました。
また、実施証明書の作成に２，２００円を医療機関に支払いました。
無料だと思っていました(;^ω^)
また、医療機関発行の領収書が必要な場合は原本を求められる場合が殆どだと思いますが、
確定申告の医療費控除に必要な場合もあるかと思いますので
何か月後に領収書を返してくれるのか念のため確認しましょう。
あとは交付申請のため窓口へ
申請できるかの確認や、必要書類の確認などここまで本当にお疲れさまでした🌟
あとは申請するのみ！
東京都は郵送のようですが、郵送受付を行わず窓口申請のみの自治体が大半だと思います。
申請方法を確認し、窓口申請ならさっそく申請に参りましょう！
私の場合は入金されるまで２～３か月かかるとのことでしたが、
特定不妊治療が保険適応になったこともあってか、そこまで窓口は混みあっていないように感じました。
申請って本当に面倒くさいですよね。
もう少し簡素化できないものか…なんて思っちゃいますが、
せっかく助成金がいただけるなら申請するべしだと私は思っています。
一般不妊治療や不育症の助成金交付申請ができる自治体の一覧を作成しようと思いましたが、一旦保留に。
需要あるかしら…？
必要と思ってくださる方がいらしたら、コメント等で教えてください。
検査を受けたからこそ判明した私たちの不妊原因はこちら☟
